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新型コロナウイルスの感染拡大によって一時、世界全体の3分の2のフライトが運休した航空業界に、今度は「新人リスク」が懸念されている。
国際航空運送協会(IATA)の調査では、コロナ後の運航再開で航空機の機体が着陸時に不安定になり、ハードランディングやオーバーランをするケースが急増した。IATAは、「こうした問題は、墜落事故につながる恐れがある」と警鐘を鳴らす。 日本もこうしたフライトリスクと無縁ではない。 「国内でもコロナでパイロットの飛行回数が圧倒的に減少しました」と指摘するのは、元JAL機長で航空評論家の杉江弘氏だ。 「JALの現役社員から聞いた話では、フライト回数が国内線で月2回、国際線で月1回ほどに減っているパイロットもいるという。これだけフライト回数が減ると、経験豊富なベテランはまだしも、若手パイロットは技術的に不安になることもあるでしょう」 実際に海外では、コロナによる運休でパイロットの技能が低下し、操作ミスや計器の読み間違いが続出した。コロナ前と比べて、着陸時にトラブルが生じるケースが倍増したとの報告もある。 貨物便の需要などがあるとはいえ、旅客便のフライトが減少する中での安全対策について、航空大手はこう回答する。 「シミュレーター訓練などを実施しながら従来と変わらぬ安全な運航体制を堅持している」(日本航空広報) 「通常時と同様にシミュレーターを使用した定期訓練・審査を実施しているため、技量維持に関しては全く問題ございません」(全日空広報) ただし杉江氏は「シミュレーターですべては代替できない」と指摘する。 「実際のフライトでは、気象条件や目的空港、滑走路や飛行ルートなどが毎回異なり、実運航の経験はパイロットにとっては代えがたいものです。最近も大雪の新千歳空港で航空機が誘導路に入れず、滑走路が閉鎖されたケースがありました。雪の路面の滑り具合などはシミュレーターではなかなか再現が難しい」
問題は技量の維持だけではない。全日空やピーチ・アビエーションでは、ビザの発給ストップなどで海外施設での操縦士養成訓練が中断した。 国内では1980年代後半に大量採用したパイロットが定年にさしかかる「2030年問題」で操縦士不足も指摘される。 この先も訓練中止や飛行不足が続きパイロットの練度が維持できなくなれば、コロナ後に便数が増加した際、日本の空が危機に陥るかもしれない。 ※週刊ポスト2021年2月19日号
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February 13, 2021 at 05:05AM
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