日本におけるテクノロジー人材の将来に関する2020年の展望を発表、危機感にあふれる―ガートナージャパン - IT人材ラボ

　ガートナージャパンによれば、クラウドや人工知能 (AI) といったテクノロジーの破壊的な側面はさまざまなところで語られているため、一定数の人々はそのインパクトを認識しているが、「自分事」として自らのアクションを変えるには至っていないという。

　また、同社のアナリストでディスティングイッシュトバイスプレジデントの亦賀忠明氏は、次のように述べている。

　「デジタルのトレンドが当たり前になる中、多くの企業が、新しいことを推進する必要性を認識しつつあります。しかしながら、さまざまな検討の結果、『人ない、金ない、時間ない』となり、結局は『何もしない』となるケースも多く見られます。IT部門の中には、『ITはコストであり、IT人材も内製化するのではなく外注する』と言い切る人が今でも存在しています。このままでは、そのようなIT部門は、既存業務システムの『外出し』は継続できても、新規のテクノロジーでビジネスインパクトを出せるような取り組みはできず、結果として、次第に社内での存在感を失っていくでしょう」（亦賀氏）

　ガートナージャパンが示した展望の要点は次のとおり。各要点の説明はプレスリリースを参照のこと。

2023年までに、日本企業の60％は、新たなマインドセットの獲得に苦慮する
2023年まで、デジタルディスラプションへの対応などを前提として、新しいビジネスアーキテクチャを策定して推進しようとする日本企業の80％は、リーダーシップやスキルを持つ人材の不足を理由に、何もできないままに終わる
2023年までに、Amazon Web Servicesなどの本物のクラウドの認定資格を取得するユーザー企業の割合は60%を超え、スキルを持たないベンダーやインテグレーターにとっての脅威となる
2023年までに、クラウドやAIといった新しいスキルを身に付けないIT部門の90%は、企業に多大な機会損失をもたらし、社内外でのポジションをさらに低下させる
2023年までに、メンバーの説明能力の向上を継続的に進めないIT部門の80%は、デジタル・ビジネスへの取り組みから疎外される
2025年までの間、「日本で標準的なスキルを有する」と考えている企業の40%は、インフラストラクチャとオペレーション（I&O）部門のスタッフの高齢化問題に悩まされ続ける

　なお、ガートナージャパンのサービスのユーザーは、ガートナーレポート「2020年の展望：日本におけるテクノロジ人材の将来」（INF-20-47）でさらに詳細を確認できる。